adhd 大人 発症

精神障害の発症からadhdが判明する大人たち

スポンサーリンク

日本では1990年代から、授業中に立ち歩いたり、静かにしなければならない時に私語をしたり、暴力をふるうなどの子供の問題行動の原因は、本人の性格や家庭のしつけではなく、脳の機能であるように考えられるようになりました。
2000年にアメリカの精神医学会が発行したDSM-VI-TR(精神疾患の診断とマニュアル)では、adhdは7歳未満の子供に発症する障害とされ、大人の障害とは扱われませんでした。
adhdの基本的な特徴は、落ち着きのない「多動性」、思いついたことをすぐに行動に起こす「衝動性」、注意力や集中力に欠ける「不注意」の三点です。
これらは脳の機能障害や神経伝達物質が正確に伝わっていないことが原因であり、胎児である時の母親の生活習慣(飲酒、喫煙など)の影響ではありません。
遺伝の可能性は否定されていませんが、adhdの親に育てられた結果、遅刻や忘れ物をしない、宿題をするなどの生活習慣が身に付かずに育つことがあります。
また、子供の診察をしているうちに、親の発達障害が発覚するケースもあります。

スポンサーリンク

日本で発達障害者支援法が施行されたのは2005年4月です。
この法律は発達障害の早期治療や支援について定めたものです。
最近、大人の発達障害が注目されているのは、まだ発達障害に対する行政の支援や世間の知識が乏しい時期に幼少期を過ごした人たちが、成人してから発達障害と診断される例が多いからです。
adhdの三つの症状のうち、「多動性」は年齢を重ねるにつれて落ち着きますが、「衝動性」と「不注意」は成人しても残ります。
家族や友人が相手であれば、例えば遅刻が多くても「そういう人間」として受け入れられ、フォローもしてくれるかもしれませんが、社会に出て働くようになればそのようなわけにはいけません。
正当な理由もなく遅刻を繰り返す社員は、上司からの評価も低くなり、最悪の場合には懲戒解雇の対象にもなりえます。
「衝動性」が原因でトラブルを起こしたり、「不注意」が原因で遅刻や忘れ物を繰り返して叱責されることにより、adhdの人は自信を失ったり、うつ病などの二時障害を発症することがあります。
その治療の過程で発達障害と診断される人は少なくはありません。

スポンサーリンク